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各社の地上波デジタル対応は、チューナー内蔵と外付けに分かれており、これもシェアに影響するとみられる。
2位のＰは40型と50型の大画面の2種類に的を絞った戦略を続け、大型製品の販一悪班争で他社を圧倒した。 3位のＭ電器産業はディスプレーと本体（チューナー）部分を一体化した省スペース型を前面に打ち出し、他社との製品戦略の違いを強調した。
上位3社は自社や傘下企業がプラズマパネルを自社生産しており、ボーナス商戦など需要期にタイミング良く製品を供給できた。 3社のシェアを合わせると80・2％と市場をほぼ分け合っている。
しかし前年の3社合計シェアは86・7％。 3社はほぼ均等にシェアを落とした。
4位のＳや5位のＴは、パネルを他プラズマテレビは薄型大画面テレビの主役として需要の急拡大が続いた。 2002年の国内出荷台数は前年の2・8倍に当たる19万1000。

プラズマパネルは家庭用のテレビ向け需要が駅や空港の往農口所などの業務用途を上回った。 市場全体が膨らんだため、増産ペースがシェアを左右した。
画面サイズ躯型や蛇型の中小型製品を中心に生産を拡大した。 できる限り多く調達して生産規模を増やし「3強」を追い上げた。
Ｓ製品はデザインが人気を呼び、Ｔ製品は音響機能が高い評価を得た。 2003年の市場拡大ペースは前年よりはやや鈍る見通しだが、増産の余力がシェアの増減に直結する構造は続く。
適切な時期に必要な量のプラズマパネルを確保できるかどうかが、今後は一段と重要さを増してくる。 ざらには薄型テレビの主力の座を争う液晶テレビとの競合も激しくなる。
現在は画面サイズ躯型以上がプラズマ、それ未満が液晶と大きく分かれている。 今後はプラズマでは小型である詑型で液晶とのシェア争いが強まりそうだ。
据え置き型ＶＴＲの国内市場は縮小が続いている。 2002年の国内出荷台数は前年に比べ13・9％減の472万9000台となった。

前年実績を割り込むのは4年連続だ。 家電の技術基盤はアナログからデジタルへと移行している。
据え置き型ＶＴＲはその波をかぶる典型的品目。 テレビ番組などを録画・再生する装置としてはＤＶＤ（デジタル多用途ディスク）レコーダーが急速に普及しており、据え置き型ＶＴＲの市場を侵食する。
市場の大幅な縮小に加え、ＤＶＤレコーダーに経営資源を集中するため、据え置き型ＶＴＲ事業を縮小する動きが加速。 メーカー別のシェア攻防は積極的な新製品投入などで主導権を争うというより、一定の出荷台数を維持したメーカーが「残存者利益」を得てシェアを高めるという構図になっている。
首位は前年に続いてＭ電器産業だった。 同社の2002年の出荷台数は前年より10万台あまり減ったとみられるが、シェアは逆に4・5ポイント高まった。
売れ筋の「Ｎ」はハイファイタイプでＧコード予約機能を備えるといった普及機種で、市場価格は一万5000円前後。 「ＶＨＳの本家」の意地を見せてＮが2位の座を守った。
デジタル対応の「Ｄ」を含む幅広い品ぞろえでほぼ前年並みの出荷塁鳳数を保った。 3位には、前年5位だったＭ電機が浮上。
前年3位のＴはＶＨＳ単依挫蝉極の国内蛎坐元から撤退、シェア上位から姿を消した。 0ＯＥＭビジネスとは別に自社ブランド品で健闘したＭ電機が5位。
市場の縮小傾向と、それにともなうシェアの変動は今後も続く見通し。 Ｓが2003年内に国内で発売するゲーム機とＤＶＤレコーダーなどの融合商品「Ｐ」は「ポストＶＨＳ」（Ｋ副社長）の位置づけだ。
Ｍ電器産業も「2004年にはＤＶＤレコーダーの市場規模がＶＨＳを逆転する」とみている。 2002年のＤＶＤ録再機（レコーダー）の国内出荷台数は62万3000台で、前年の4・8倍に急拡大した。

ＤＶＤ録再機は日本以外でほとんど販売しておらず、日本市場と世界坐胴場がほぼ同じと言っていい製品だ。 2001年には低価格戦略が当たったＭ電器産業のシェアが65・8％と寡占に近い状態だったが、2002年はＴとＰが大幅な増産でＭからシェアを奪って「3強」を形成した。
上位21社のシェアを合わせると92・7％に達する。 市場では大容量ハードディスク（ＨＤ）を備えた機種が売れ筋になっており、3社ともＨＤ内蔵機を主力製品としている。
Ｍ電器はシェアを25・5ポイント落としたが、40・3％で首位を守った。 40ギガ（ギガは10億）バイトのＨＤを備えた「Ｄ」が主力製品。
同社は先代撞裡から店頭価格が10万円を切る水準の製品を出し続け、国内ＤＶＤ市場に録再機を定着させた。 2位のＴはＤＶＤ録再機へ参入した段階からＨＤ内蔵機を基本としている。
主力製品は60ギガバイトＨＤを備える「ＲＤＩＸＳ別」と120ギガバイトの「ＲＤＩＸＳ卿」。 録画した複数番組のなかから好きな場面だけを選んで一本にまとめるなど手軽に編集できる機能が人気を集め、シェアを上げた。
3位のＰは80ギガバイトＨＤを壁順えるとともにＨＤからＤＶＤへの高速ダビング機能を強化した「ＤＶＲＩＷＨ」を拡販した。 ＤＶＤ里起録方式には「ＤＶＤｌＲＡＭ」と「ＤＶＤｌＲＷ」の2種類があるが、上位3社のうちＰだけはＲＷ方式を主力にしている。
2001年にはＲＷのシェアは20％弔弱だったが、Ｐの販売拡大で2002年は約30％に高まった。 世界規模でＤＶＤの状況を見ると、まだプレーヤー（再生専用機）が主体。
しかしＭ、｛Ｔ、Ｐの上位3社は欧米，向け販売を始めており、徐々にプレーヤーからレコーダーへ主体が移る見通し。 2002年のビデオカメラの国内出荷台数は、前年比7・4％増の144万5000台だった。
市場の95％をデジタル機種が占め、メーカー各伺社が小型・軽量や高画質を競いながら需要を掘り起こした。 シェア争いの焦点は一目位のＳと2位のＭ電器産業の攻防だった。

順位こそ前年と変わらなかったが、Ｓは50％を超えていたシェアが41％まで低下。 その分を取り込むようにＭが勢力を伸ばした。
Ｍ躍進の原動力となったのは2002年2月に発売した「Ｎ」だ。 従来機に比べ体積を約19％減らし、小型化した。
Ｓも小型ながら総画素数が107万と多い電荷結合素子（ＣＣＤ）を搭載した「Ｄ」を2002年6月に発売するなど対抗策を打ち出したが、「Ａ」のうたい文句で持ち運びやすきを強調し女性層に支持を広げたＭに及ばなかった。 両社にとってビデオカメラはＣＣＤなど中核部品も自社生産する戦略商品。
収益性が高いうえ、技術の総合力がそのまま表れるため負けられない分野だ。 激しい争いが続くのは必至だ。
Ｍに次いで勢いを見せたのがＣ。 前年よりシェアを2・9ポイント伸ばし、Ｓと入れ替わって4位につけた。
主力製品は「Ｆ」と「同２００ＫＩＴ」。 カメラなどで培った光学技術を生かした高倍率ズーム機能や丸みを帯びたデザインが人気を呼んだ。
光学式の手ぶれ補正機能を採用した別モＤも好調だった。 ビデオカメラは市場拡大が続く見通しだが、ＳとＭの攻防が示す通り、ヒット商品の右盤小がシェアを大きく左右する。
記録媒体は現在「ミニＤＶカセットテープ」が主流だが、今後はＤＶＤ（デジタルディスク）などを使った機種が増えるとみられる。

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